日本の死因、この20年の変化：データで読み解く健康トレンド

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音声概要

はじめに

私たちの健康や医療を取り巻く環境は、医学の進歩や社会の変化とともに絶えず移り変わっています。特に、日本は世界でも類を見ない速さで高齢化が進行しており、それに伴い疾病構造も大きく変化してきました。この20年間で、日本人の命を奪う主な病気は何から何へと変わってきたのでしょうか？本記事では、厚生労働省の人口動態統計などのデータを基に、この20年間の日本の死因の変遷を専門的な視点から解説し、そこから見える日本の健康課題と今後の展望について考察します。

日本の死因トップ5：20年前との比較

まず、日本の死因がこの20年間でどのように変化したのか、全体像を把握するために、約20年前（2003年または2004年頃）と直近のデータを比較してみましょう。

表1：日本の死因トップ5の比較（2004年 vs 2023年概数）

順位	2004年 (平成16年)	割合 (%)	2023年 (令和5年概数)	割合 (%)
1位	悪性新生物	31.1	悪性新生物	24.3
2位	心疾患	15.5	心疾患	14.7
3位	脳血管疾患	12.5	老衰	12.1
4位	肺炎	9.4	脳血管疾患	6.6
5位	不慮の事故	3.8	肺炎	4.8

注：2004年の割合は死亡総数1,028,708人に対する各死因の死亡数から算出。2023年の割合は出典資料記載の値。2004年の肺炎は97,090人、老衰は2003年で21,677人（全体の約2.1%）。

この表から、悪性新生物（がん）が一貫して死因の第1位であることがわかります。一方で、かつて上位を占めていた脳血管疾患の順位が低下し、代わりに老衰が大きく順位を上げている点が注目されます。肺炎の順位も変動が見られます。

このような死因順位の変化をより正確に理解するためには、「年齢調整死亡率（Age-Adjusted Mortality Rate, AAMR）」という指標が重要になります[3]。年齢調整死亡率とは、人口の年齢構成の違いを取り除いて死亡率を比較できるように補正したものです。高齢化が進む日本では、高齢者の割合が増えるだけで特定の病気による死亡者数が増加して見えることがあります。AAMRを用いることで、特定の年齢層における病気による死亡リスクが実際に上昇しているのか、あるいは低下しているのかを評価できます。日本のAAMRは全体として長期的には低下傾向にありましたが[4]、2021年には新型コロナウイルス感染症（COVID-19）、老衰、循環器疾患の死亡率増加が影響し、全死因のAAMRが前年比で増加するという現象も見られました[5]。

主要な死因の詳細な動向

A. 悪性新生物（がん）：依然としてトップ、しかし変化も

悪性新生物、すなわち「がん」は、昭和56年（1981年）以降、日本人の死因の第1位を占め続けています[6]。令和3年（2021年）には全死亡者に占める割合が26.5%[6]、令和4年（2022年）には24.6%[8]、そして令和5年（2023年）の概数では24.3%[2]と、依然として4人に1人近くががんで亡くなっている状況です。今後もしばらくはがんが死因のトップであり続けると予測されています[9]。

しかし、この状況を詳しく見ると、一つの重要な変化が見えてきます。それは、高齢化によってがんの死亡「数」は増加傾向にあるものの、年齢構成の影響を取り除いた「年齢調整死亡率」で見ると、がんによる死亡リスクは1990年代半ばをピークに減少傾向にあるという点です[5]。例えば、2021年にはがんの年齢調整死亡率は前年比で0.6%減少しました[5]。

この「がん死亡のパラドックス」とも言える現象は、がん対策の進展と高齢化のインパクトを同時に示しています。

年齢調整死亡率の低下には、医療技術の進歩（早期発見技術や治療法の向上）、がん検診受診率の上昇、そして一部の生活習慣の改善などが寄与していると考えられます[7]。実際に、がん全体の5年相対生存率は多くの部位で上昇しています[7]。

性別で見ると、がんによる死亡は男性の方が女性よりも多い傾向があります[2]。部位別では、肺がんや大腸がんなどが男女ともに死亡数の多いがんです[7]。

このように、がんは依然として最大の健康課題であるものの、個々のリスクという点では改善が見られています。しかし、社会全体としては高齢化に伴い患者数が増加するため、医療体制への負荷は依然として大きいという、複雑な状況にあるのです。

B. 心疾患（高血圧性を除く）：生活習慣との関連と予防の重要性

心疾患（高血圧性を除く）は、悪性新生物に次いで日本人の死因第2位であり続けています[2]。昭和60年（1985年）に脳血管疾患に代わって第2位となり[6]、令和3年には全死亡者の14.9%[6]、令和5年概数では14.7%[2]を占めています。

心疾患の年齢調整死亡率は、長期的には男女ともに減少傾向にありました[13]。例えば、2015年から2020年にかけて、男性で6.6%、女性で14.3%減少したとの報告があります[16]。

しかし、近年、この傾向に変化の兆しが見られます。2021年には、循環器疾患（特に心疾患）の死亡率増加が、全死因の年齢調整死亡率を押し上げる一因となりました[5]。これは、新型コロナウイルス感染症パンデミック以前の減少トレンドが転換した可能性を示唆しています[5]。

パンデミックによる医療アクセスの遅れ、ストレス増加、あるいはウイルス感染の直接的な心血管系への影響などが複合的に作用した可能性が考えられます。この状況は、公衆衛生上の危機が慢性疾患の管理にいかに影響を及ぼすか、そして強靭な医療システムの必要性を示しています。

心疾患は、食生活、喫煙、運動不足といった生活習慣と深く関連しています[17]。高血圧や脂質異常症などの適切な管理と予防が、引き続き重要であることは言うまでもありません。

C. 老衰：急増する「大往生」の背景

この20年間で最も劇的な変化を見せた死因の一つが「老衰」です。かつては死因順位の下位にあった老衰ですが、近年急速に増加し、平成30年（2018年）には脳血管疾患を抜いて第3位となりました[6]。令和3年には全死亡者の10.6%[6]、令和5年概数では12.1%[2]を占めるに至っています。

この「老衰死」の急増は、単に高齢者が増えたという人口動態の変化だけでは説明しきれません。確かに、日本社会の急速な高齢化、特に85歳以上の後期高齢者の増加が大きな要因であることは間違いありません[19]。しかし、それ以外にも、終末期医療に対する考え方の変化が影響しています。過度な延命治療を望まず、QOL（生活の質）を重視し、穏やかな自然死を望む人が増えているのです[19]。これに伴い、病院ではなく自宅や介護施設での看取りが増加していることも、老衰死増加の一因と考えられます[19]。

また、医療の進歩により特定の疾患が管理可能となり長生きする人が増えた結果、明確な単一の病名ではなく、多臓器の機能が総合的に低下した状態を「老衰」と診断するケースが増えている可能性も指摘されています[18]。実際に、85歳以上の年齢層における老衰の年齢別死亡率は上昇しており、これは単なる高齢者数の増加以上の要因を示唆しています[21]。

興味深いことに、老衰による死亡は男性よりも女性に顕著に多く見られます[2]。これは女性の平均寿命が男性より長いことと関連していると考えられます。

老衰死の増加は、医療や介護のあり方、そして私たち自身の死生観の変化を映し出す鏡と言えるかもしれません。緩和ケアや長期療養施設の役割、そして「人生会議（アドバンス・ケア・プランニング）」の重要性がますます高まっています。

D. 脳血管疾患：著しい減少とその要因

脳血管疾患（脳卒中など）は、かつて日本人の死因のトップを長期間占めていた疾患です。昭和45年（1970年）頃にピークを迎え[6]、がんが登場するまで31年間も死因第1位でした[9]。しかし、その後は一貫して死亡率が低下し続けており、近年では第4位となっています[2]。

この著しい減少は、公衆衛生上の大きな成功例と言えます。その背景には、複数の要因が複合的に作用しています。まず、高血圧の予防・治療の進歩が挙げられます。減塩運動の普及などの生活習慣の改善[5]、そして効果的な降圧薬の開発と普及により、脳卒中の最大のリスクファクターである高血圧をコントロールできるようになったことが大きいでしょう。

さらに、脳卒中発症後の救急医療体制の整備や、急性期治療（血栓溶解療法や血管内治療など）の進歩も救命率の向上と後遺症の軽減に貢献しています。

年齢調整死亡率で見ても、脳血管疾患は顕著な低下を示しています[14]。2015年から2020年にかけて、男性で19.1%、女性で22.3%も減少したというデータもあります[16]。

この成果は、予防から治療に至るまでの多角的なアプローチが、主要な生活習慣病の克服に有効であることを示しています。しかし、高齢化社会においては依然として患者数は多く、発症予防と再発防止の取り組みは引き続き重要です。

E. 肺炎：高齢者医療の進展と課題

肺炎は、現在、死因順位の第5位前後を推移しています[2]。2010年頃には第3位であった時期もありました[23]。肺炎による死亡者の大部分は高齢者であり、2016年のデータでは実に97.3%が65歳以上でした[23]。

肺炎の年齢調整死亡率は、近年減少傾向にあります[5]。この傾向は、COVID-19パンデミック下においても継続していました[11]。この背景には、高齢者を対象とした肺炎球菌ワクチンの接種率向上が大きく寄与しています[23]。2014年からの定期接種化と公費助成により、接種率は約20%から約65%へと大幅に上昇しました[23]。

また、高齢者の誤嚥性肺炎予防のための口腔ケアの重要性が認識され、介護現場などで実践されるようになったことも、肺炎死亡率の低下に貢献していると考えられます[18]。

このように、肺炎対策は一定の成果を上げていますが、超高齢社会においては依然として大きな脅威です。特に誤嚥性肺炎は、加齢に伴う嚥下機能の低下と密接に関連しており、予防には継続的な口腔ケアやリハビリテーションが不可欠です。COVID-19パンデミック中の肺炎AAMRの低下には、感染対策の徹底による他の呼吸器系ウイルスの流行抑制や、場合によっては死因診断の変更が影響した可能性も考慮に入れる必要があります。また、死因統計における肺炎の分類ルールの変更が、報告数に影響を与えることもあります[25]。

新型コロナウイルス 感染症の影響

2020年初頭から世界的に流行した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、日本の死因統計にも大きな影響を与えました。令和3年（2021年）には16,756人がCOVID-19により死亡したと報告されています[6]。

COVID-19は、直接的な死因としてだけでなく、2021年の全死因の年齢調整死亡率を押し上げる主要な要因となりました[5]。一部の研究では、2021年が日本の死亡率トレンドにおける「転換点」となった可能性も示唆されています[5]。

さらに、パンデミックは「超過死亡」という現象を引き起こしました。これは、COVID-19が直接の原因とされないものの、パンデミックがなければ発生しなかったであろう死亡の増加を指します[27]。2022年や2023年には、年間10万人規模の超過死亡が発生したとの推計もあり、これは交通事故死者数をはるかに上回るものです[28]。

この超過死亡の背景には、医療提供体制の逼迫による他の疾患の治療遅延や、受診控え[27]、生活様式の変化によるストレス増加などが考えられます。一方で、感染対策の徹底によりインフルエンザなどの他の呼吸器感染症が抑制され、肺炎や不慮の事故による年齢調整死亡率はパンデミック下でも減少し続けました[5]。しかし、循環器疾患や老衰による死亡は増加し、全体の死亡率上昇に寄与しました[5]。

COVID-19の流行は、新たな感染症が直接的な脅威となるだけでなく、医療システム全体や社会機能に広範な影響を及ぼし、他の疾患の死亡パターンをも変化させることを浮き彫りにしました。

データから見える日本の健康課題と未来への提言

この20年間の死因の変化を概観すると、いくつかの重要な健康課題と、未来に向けた取り組みの方向性が見えてきます。

まず、最大の課題は依然として悪性新生物（がん）との戦いです。年齢調整死亡率は低下傾向にあるものの、高齢化に伴い患者数は増加し続けており、予防、早期発見、治療法のさらなる開発が求められます。

次に、老衰の急増は、日本が直面する超高齢社会の現実を象徴しています。これは単に長寿化の結果というだけでなく、終末期医療のあり方や個人の死生観の変化を反映しています[19]。質の高い緩和ケアの提供、在宅医療や介護施設での看取り支援の充実、そして「人生会議」を通じた事前の意思決定支援がますます重要になります。

心疾患は依然として大きな脅威であり、特に近年の年齢調整死亡率の下げ止まりや微増の兆候は警戒が必要です。生活習慣病対策の再強化、特に食生活の改善、禁煙、適度な運動の推奨が不可欠です[17]。

一方で、脳血管疾患の死亡率の大幅な低下は、予防と医療の進歩がもたらした大きな成果です。この成功体験を他の疾患対策にも活かすべきでしょう。肺炎に関しても、ワクチン接種の普及などにより改善が見られますが、高齢者における誤嚥性肺炎対策は継続的な課題です。

新型コロナウイルス感染症の経験は、新たな感染症への備えと同時に、既存の医療提供体制の脆弱性や、パンデミックが慢性疾患管理に与える影響を明らかにしました。

これらの動向の根底にあるのは、人口の超高齢化という大きな構造変化です[18]。高齢者が増えれば、加齢に伴う疾患による死亡が増えるのはある程度避けられません。現代医療においては、一人が複数の慢性疾患を抱えることも珍しくなく、単一の原死因だけでは死亡の実態を捉えきれない側面もあります[32]。

今後の日本の公衆衛生は、急性期疾患の治療中心から、慢性疾患の管理、老年期医療、緩和ケア、そして何よりも「予防」と「健康寿命の延伸」へと、より一層重点を移していく必要があります。生活習慣の改善を促す社会全体の取り組み、科学的根拠に基づく検診の推進、そして個々人が自らの健康に関心を持ち、主体的に行動できるような情報提供と支援が求められます。

おわりに

この20年間で、日本の死因構造は大きく変化しました。がんとの戦いは続き、心疾患は依然として大きな課題である一方、脳血管疾患による死亡は著しく減少し、老衰が新たな主要死因として浮上しました。そして、新型コロナウイルス感染症という新たな脅威も経験しました。

これらの変化は、医療の進歩、公衆衛生の取り組み、そして私たち自身のライフスタイルや価値観の変化を映し出しています。データに基づき現状を正しく理解することは、個人としても社会としても、より健康な未来を築くための第一歩です。本記事が、皆様の健康への意識を高め、より良い未来について考える一助となれば幸いです。